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2014年5月30日金曜日
2013年6月27日号 週刊文春 東京ディズニーランドの食品が危ない！ 問題食品リスト付 ディズニーシー名物「ギョウザドッグ」は原料も加工も中国 「ケーキにカビ」 「赤ちゃん用麦茶は賞味期限切れ」 「使用禁止添加物クッキー」… 「夢の国」が揺れている。ズワイガニや車工ビなど高級食材を偽装していたことが発覚したのだ。だが、問題はそれだけではない。10年間で10件以上の不祥事を起こし、名物に中国産冷凍品を使用していることも判明。はたして子供たちに悪影響はないのだろうか？ 子供たちが大好きなディズニー 休日は2時間待ちもザラ 名物「ギョウザドッグ」 「ニュースを聞いたとき、とうとう出たかと思いました。ディズニーランドで提供される食品類の管理の杜撰さについては、オリエンタルランドと付き合いのある知人から聞かされていましたから」 こう語るのは、食品問題に詳しいノンフィクション作家の奥野修司氏。 奥野氏が言う「ニュース」とは、オリエンタルランドが五月に発表したピザメニューの誤表記問題のことだ。園内のレストランで「ズワイガニとプロッコリーのピザ」として販売していたピザに、実際には安価なベニズワイガニを使用していた。 さらに六月、ディズニーホテルのレストランで、メニュー表記の高級食材とは違う食材で料理を提供していたことも発覚。「車エピ」と表記しながら実際にはブラックタイガーを使い、「和牛」と表記した肉料理には条件を満たさない交雑種の肉を使っていた。 折しも東京ディズニーランドでは今年四月に開園三十周年を迎え、年間を通した記念イベントを開催中だ。昨年度の入園者数は二千七百五十万人で過去最高を記録。営業利益も前期比二二％増と五期連続で最高益を大幅に更新した。今年度は記念イベント効果でさらなる好業績が見込まれる。 豚肉も野菜類もすべて中国産 そんな明るい話題の陰で、これら食品問題のニュースはひっそりと報道されただけだった。 だが、問題はそれだけに限らない。 「たとえばディズニーシーで大人気の『ギョウザドッグ』は、中国・青島の工場で製造された冷凍品です。それをワゴン内で温めて出しているだけ。中国産の冷凍食品が何度も大きな問題を起こしていることは周知の事実。しかも自社工場での製造ではないため、きちんとした管理がされているのか疑わしい。子供に食べさせるものとしてはふさわしくありません」（奥野氏） オリエンタルランドは、ディズニーランドとディズニーシーで提供されている食品の原産地情報をＨＰで公開している。ディズニーランドでは六十六品目の食材のうち、チキンやアサリなど九品目で中国産の割合が高い。ディズニーシーは六十九品目中、タコやホウレンソウなど九品目で中国産の割合が多い。 一見、中国産食材はそれほど多くないように思える。だが、表示を最後まで見ると但し書きに＜本情報には「加工品」や「加工品の原料」の原産地は含まれていません＞との一文があった。つまり、ギョウザドッグのような加工品の原産地は、「中国産」にカウントされていないのである。 本誌記者もギョウザドッグを試食するため、行列に並んだ。ディズニーシーの名物となっており、休日は二時間待ちの行列もできるという。この日は平日の午後だったが、それでも二十分ほど立ちっぱなしで並び、一個四百二十円のギョウザドッグを購入。見た目は鮫子の形をしているが、味は普通の中華まんと変わらない。 中の具は豚肉、キャベツ、生姜、玉ねぎ、シイタケ等。これらの食材はもちろん中国産だが、どれも輸入時に厚労省に摘発されることが多い常連品目だ。 「多くの食材を使用している加工食品は、チェックが行き届いているのかが心配ですね。輸入検疫は伝票上の一〇％しか行っていません。これは中国で問題のある食材がそのまま入ってくる恐れがあるということ。食べてすぐ健康を害する可能性は低いとしても、有害物質が蓄積していく危険性があります」（食品表示アドバイザーの垣田達哉氏） 中国産冷凍品の違反事例には、大腸菌汚染が多い。冷凍しても大腸菌は死滅しないからだ。○八年の「毒ギョウザ事件」も記憶に新しい。 過去の不祥事の教訓はどこへ 「冷凍品の具の中身には、野菜の芯などコストのかからないクズ野菜を使っているケースが多い。いろんな食材の余り物に、均等な味付けになるようにと調味料や香料などの食品添加物を加えます。野菜はシーズンによって味が多少変わるものですが、こういう商品は味が一定です。それは添加物で味をごまかしているから」（中国食品に詳しいジャーナリストの椎名玲氏） ギョウザドッグについては、取引業者の間でも異論があったという。 「業者からも『子供たちが食べるのに、中国産でいいのか？』という意見がオリエンタルランドに寄せられていたそうです。しかし同社の担当者は『米国本部へのロイヤリティーや新しいアトラクションを作る工事代のため、コスト削減が至上命題。上層部は聞く耳を持ってくれない』と嘆いていたそうです」（奥野氏） 園内では食べ歩きメニューの定番として、ポップコーンも大人気だ。今年四月からは期間限定の特別企画で、ポップコーンの味が変わるフレーバー（香料）まで販売していた。 試しにキャラメル味ポップコーンのバケット付き（千八百円）とバナナ＆ガラムマサラのフレーバー（百円）を購入。フレーバーのパッケージを見ると、「原材料名」には多くの食品添加物が書かれている。 「甘味料の『ステピア』と表示がありますが、これは先月、アレルギー症状の可能性を指摘する報道があったばかり。ほとんどが中国で栽培されている食品添加物です。それから『パプリカ色素』と表示されていますが、一般には『着色料（パプリカ）』と表示されるべきもの。表記次第でイメージも変わります。表示方法を賢くやっていますね」（食品評論家の小薮浩二郎氏） パッケージには「香料」と一括で表記されているが、「実は何種類もの香料が使われていて、それらが人体にどう影響するかわからない怖さがあります。香料はどんどん進歩していて、たとえばフライドポテトの香料をティッシュベーパーにかければ、錯覚して食べてしまうこともできるほど。しかし安全性の臨床データが乏しく、アレルギーにつながる可能性も指摘されている」（前出・椎名氏） 実際、オリエンタルランドは○二年、食品衛生法で認められていない香料が菓子類に使われていたとして、販売停止と自主回収を行っている。グループ全体の回収品目数は合計十六点にも上った。過去の教訓は活かされていないのか。 左の一覧表を見てほしい。ケーキにカビが付着していたり、クッキーに使用が認められていない酸化防止剤が含まれていたりと、この十年間だけでも数々の食品不祥事を起こしている。 安全性よりコスト削減 ディズニーホテルの元従業員は、こんな話を明かす。 「レストランに白身魚のスズキのメニューがあり、表記は『本日の白身魚』とされていましたが、実はアフリカ産の淡水魚ナイルパーチだったことがありました。本物のスズキより安いからだと他のスタッフが話していました。お客様に何の白身魚かを聞かれたときは『スズキです』と答える従業員が多かったです」 ディズニーが他の遊園地と違うのは、弁当など食べ物の持ち込みが禁止されていることだ。 「なるべく園内で食べさせて利益を上げようとしているのだから、もっと神経質にスーパー並みの自主検査をやらないといけません」（前出・椎名氏） オリエンタルランドには内部調査の部署もある。 「しかし、それは従業員を”粛清”するための機能しかありません。最近はツイッターやフェイスブックで内部事情を暴露する従業員が増えていて、そういう人をチェックするのが内部調査の仕事です。アルバイトも含めると二万人くらいいるので、内部調査の人も忙しいみたい。表に出ないボヤ騒ぎも多いし、食中毒がいつ起こってもおかしくない衛生管理のホテルだってある。問題が明るみに出て上層部が考えを変えてくれたらいいなとみんなが思っても、犯人探しをされるのが嫌だから沈黙してしまう」（別の元従業員） いったいディズニーランドの食品はどこまで安全なのか？ オリエンタルランドに取材を申し込むと、書面で回答が返ってきた。 ギョウザドッグについては、中国の工場の安全性を強調する回答だった。 〈日本の食品メーカー・商社および中国の大手メーカーが共同して設立した工場で、日本農林水産省の指定加熱工場であり、ＩＳ０９００１、ＨＡＣＣＰの認証を取得している信頼できる工場です。また、あわせて以下のような厳重な管理体制を敷いています。 ①原材料はすべて当社指定の、日本の基準に基づいて栽培された野菜と、外部からの汚染、混入のないように隔離および消毒された環境下で厳格に管理された豚を選定し、検査に合格したもののみを使用しています。②製造工程管理は洗浄から加熱・保管温度まですべての製造過程がＨＡＣＣＰに基づき管理されています。すべての製造工程が書面で提出され、常に当社で確認できる状態です。 ③当社の安全監理担当者が現地に出向き、原材料・製造工程および従業員管理について、確認のための帳票を提出させ、定められたことが守られているか、直接確認しています。 ④日本国内への輸入時には、日本の検疫所での検査を通過したもののみ使用しています） だが、中国の食品事情に詳しい愛知大学の高橋五郎教授はこう指摘する。 「『日本農林水産省の指定加熱工場』と強調していますが、農水省認可制度に実質的な効果はない。農畜産物の加工には、一次から三次までの加工工場があります。たとえ三次加工が清潔であっても、一次や二次が不衛生なこともある。これを防ぐことはできません。中国における食品加工の全容は、把握できない仕組みになっているのです」 前出の垣田氏もこう語る。 「今回の誤表記は、故意かどうかは別にしても、高級食材に偽装して安い食材を使っていたことが露呈しました。安い食材ほど安全性は低下します。しかもそれを高値で売っていたのですから、安全性よりもコスト削減を優先し、利益追求に走っていると批判されても仕方がない」 ましてやディズニーランドは子供たちに夢を与える遊園地。そんな場所でリスクの高い食品を提供することは止め、食の安全にもっと配慮してほしいものだ。 東京ディズニーリゾートの食品不祥事一覧 発生日 発生場所 不祥事の概要 2002年6月 ＴＤＬ、ＴＤＳ くまのプーさんやピーターパンの絵柄が描かれた「アソートキャンディ|など商品7品目にヒマシ硬化油を使った香料を使用。これは食品衛生法上の無認可香料で、オリエンタルランドは商品を撤去して自主回収した 2002年12月 ＴＤＬ ミッキーマウスをかたどった容器に入ったもち菓子からカビが見つかる。約1万個販売済みだったため自主回収および購入者には返金を発表。商品が入っているフィルム袋を完全密封できなかったことが原因だった 2003年7月 ＴＤＬ 7月8日から16日まで販売した菓子「キャンディポップ（ミッキー）」の一部商品について、賞味期限が本来よりも1年早い「03年6月29日」と誤表記されていたことが判明 2004年10月 ＴＤＬ、ＴＤＳ、系列ホテル 「ミニカップケーキ」にカビが付着。ケーキを焼いた後、十分に冷まさないまま包装した結果、袋の中に水分が残ってカビが生えたと見られている。オリエンタルランドは販売した1600個の回収を発表した 2005年1月 ＴＤＬ、ＴＤＳ、系列ホテル 「ジャムインクッキー」と「フルーツタルト」にアオカビなど３種類のカビが付着。これらの商品には砂糖よりも水分を多く含む甘味料が使用されていたため、カビが発生しやすい状態になっていたという。オリエンタルランドは２商品合計6900個あまりを自主回収した 2006年5月 ＴＤＳ 土産用に販売されていた「ダブルチョコレート・クッキー」に、食品衛生法で使用が認可されていない酸化防止剤（ＴＢＨＱ）が含まれていることが判明。同年2月以降、約3万7000個が販売され、商品の自主回収が発表された 2007年1月 ＴＤＳ 賞味期限が2年3ヵ月も過ぎたチョコレートを菓子の原材料に使用。対象商品は「チョコレートカバードクッキー」および「チョコレート＆クッキー」の２種類だった。販売済みの約２万缶を郵送で回収するとオリエンタルランドは発表した 2007年1月 ＴＤＬ ＴＤＬ内のレストラン「イーストサイド・カフエ」で販売された「カプレーゼ」に賞味期限を過ぎたモッツァレラチーズを使用。オリエンタルランドは同商品を提供した来園者に謝罪した 2007年5月 ＴＤＳ ＴＤＳ内のレストラン『ニューヨーク・デリ』で販売されたサンドイッチに賞味期限の切れた「カラシ入りファットスプレット（食用油脂）」を使用していたことが判明した。店舗での仕込み時に、食材へ貼付する「賞味・消費期限シール」に賞味期限の日付を入れ忘れたことが原因だった 2008年4月 ＴＤＬ 授乳やオムツの交換ができるベビーセンターで販売された赤ちゃん用麦茶「明治ベビーフード赤ちゃん村麦茶」に賞味期限切れの商品があったことをオリエンタルランドは公表。商品の回収を呼びかけたが、最大で1ヵ月賞味期限を過ぎているものもあった 2008年11月 ＴＤＲ内 カナダの劇団「シルク・ドウ・ソレイユ」の劇場内で販売された46杯の「コカコーラ（カロリーフリー）」について、賞味期限が切れた商品だったことが判明。従業員が賞味期限を確認した際､４度確認したが気がつかなかったという 2010年1月 ＴＤＬ、系列ホテル 本来2010年2月の賞味期限と表示すべきものを2009年2月と誤表記した商品を販売していたとして、オリエンタルランドが自主回収を発表した。該当商品は、箱に和装のミッキーマウスなどが描かれた白あんミルク風味のまんじゅうだった 注）ＴＤＬは東京ディズニーランﾄﾞ、ＴＤＳは東京ディズニーシー、ＴＤＲは東京ディズニーリソートを示す
2014年5月29日木曜日
2014年5月27日火曜日
2014年5月23日金曜日
2014年5月19日月曜日
2014年5月14日水曜日
今夜19:30 ムー度満点LIVE@新宿ネイキッドロフト
今日は月１回のムー度満点LIVE@新宿ネイキッドロフトです。2014.05.14(水) OPEN 18:30 START 19:30今日のゲストは月刊ムーで「超能力研究室」を連載中の角南攻さん。少年ジャンプ創刊時の編集者でジャンプ名付けの親であり、ヤングジャンプの元編集長です。歴代で最もマンガ雑誌を売った伝説の人です。「トイレット博士」のスナミ先生、「ハレンチ学園」のヒゲゴジラです。この方がオカルトにめちゃくちゃ詳しいんですよ！超能力者の秋山眞人さんとヤンジャンの取材で、アメリカはもちろん、中国
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「フランシスコ・ザビエルはなぜ日本に来たのか？」 西洋による日本への侵略は、フランシスコ・ザビエルを始めとするイエズス会士の来日から開始されました。 宣教師を送り込んで原住民を改宗させ、改宗者が十分揃ったところで軍隊を送り、改宗者が現地政権に反抗するように仕向けるというのが占領の常套手段でした。キリスト教宣教師は、植民地支配の尖兵としてスパイ活動をおこなっていたのです。 1582年、日本に3年ほど滞在したイエズス会東インド巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノは、フィリッピン総督のフランシスコ・デ・サンデに下記のような手紙を出しています。 「私は閣下に対し、霊魂の改宗に関しては、日本布教は、神の教会の中で最も重要な事業のひとつである旨、断言することができます。なぜなら、国民は非常に高貴かつ有能にして、理性によく従うからです。もっとも、日本は何らかの征服事業を企てる対象としては不向きでしょう。なぜなら、日本は、私がこれまで見てきた中で、最も国土が不毛かつ貧しい故に、求めるべきものは何もなく、また国民は非常に勇敢で、しかも絶えず軍事訓練を積んでいるので、征服が可能な国土ではないからです。しかしながら、支那において陛下が行いたいと思っていることのために、日本は時とともに、非常に益することになるでしょう。それゆえ日本の地を極めて重視する必要があります。」 この「支那において陛下が行いたいと思っていること」とは、スペインによる中国の植民地化のことと思われます。つまり「日本には資源が少なく、国民は強いので、植民地にするには向いていないが、その軍事力は支那の征服に利用できるから、日本へのキリスト教の布教を重視する必要がある」ということでしょう。 このような見方は、以降、一貫して西洋からみた日本の“位置づけ”となっています。 イエズス会士は、スパイであると同時に貿易商人でもありました。貿易の目玉としたのは、火薬の原料となる“硝石”でした。 徳富蘇峰の『近世日本国民史』の初版には「キリシタン大名、小名、豪族たちが、火薬がほしいばかりに女たちを南蛮船に運び、獣のごとく縛って船内に押し込むゆえに、女たちが泣き叫び、わめくさま地獄のごとし。」と書かれています。キリシタン大名は、火薬一樽で50人の女性を奴隷として差し出したとのことです。 宣教師が諸大名に火薬を売りつけたために日本は戦国時代になりました。徳川家康は、火薬の流入が日本に戦乱を引き起こしたことを承知しており、鎖国の狙いはキリシタンと絶縁することにより火薬の流入を防ぐことであったと思われます。 「ペリーの黒船は誰が呼んだのか？」1853年、米国よりペリー提督が艦隊を率いて来航し、砲艦外交（外交において軍艦の軍事力を背景として外交交渉を有利に進める手段）によって開国を迫りました。開国要求とは、今風に言えば「規制緩和」です。 このマシュー・ペリーは、フリーメーソンであり、娘婿がロスチャイルドの親戚であり米国代理人のオーガスト・ベルモントでした。当時のアメリカは、イギリス・フランス・オランダ・ロシア等、他の列強同様、アジア進出を目指して虎視眈々としていました。とりわけその最終標的を中国に置いていたことは各種文献・資料からも明らかで、日本は中国への“足場”として極めて重要な位置にありました。 列強がアジア諸国を植民地化する際に用いたのは、現地の王侯、大商人等をフリーメーソン組織に入れ、彼らを操って内部抗争を起こさせ、その混乱に乗じて全体を手に入れるという手口でした。かつてのキリスト教の役割をフリーメーソンが担うようになったのです。 1863年、のちに初代内閣総理大臣となる伊藤博文や井上馨ら長州藩士は、イギリスに密航しています。この時に密航したのは5人で、その費用は一万両、現在の価値に直せば約10億円という途方もない金額です。 この密航を仲介したのが長崎の武器商人トーマス・ブレーク・グラバーであり、費用を用立てたのが清朝をアヘン戦争へと導いた貿易会社ジャーディン＝マセソン商会でした。 「戊辰戦争の勝敗は武器次第」 グラバーは、21歳の時に来日し、25歳の時に長崎の観光名所となっているグラバー邸を完成させました。このグラバー邸に、長州の伊藤博文、薩摩の五代友厚、亀山社中・海援隊の坂本竜馬、三菱財閥の岩崎弥太郎ら、幕末から明治にかけて活躍した人物が続々と訪れています。グラバーがいなければ薩長同盟はありえなかったでしょう。 グラバーは、長崎の外国商会の中で最大の武器商人であり、薩長のみならず幕府側にも武器を売っていました。戊辰戦争の帰趨を決めたのは武器の優劣の差ですが、薩長側は当時世界最新鋭の野戦大砲であるアームストロング砲を使って勝利を収めました。この大砲は、もともと幕府がグラバーに注文していたものでしたが、グラバーは代金未納を口実に幕府に大砲を渡さず、これらを長州藩に横流ししたのです。 倒幕はグラバーと、その背後に控える英国なくしてありえませんでした。そして、当時のイギリスは既にロスチャイルド人脈によって支配されていました。 「日本の銀行制度は誰が作ったのか？」 このグラバー、実はクーン・ローブ商会の代理人であり、フリーメーソンであり、ロイズ保険や香港上海銀行等の代理店でもありました。 ロイズ保険、香港上海銀行、そして兵器産業アームストロング社は、いずれもロスチャイルド系の企業です。 1877年、のちに内閣総理大臣となる松方正義が渡欧してフランス蔵相レオン・セーと会談しました。 この会談で、レオン・セーは「日本も中央銀行を持つべきである」と勧め、1882年に日本銀行が設立されました。このレオン・セーは、四代目当主アルフォンス・ド・ロスチャイルドの複数の企業で重役を務める“ロスチャイルド家の使用人”でした。 三井財閥の大番頭として第一国立銀行（現みずほ銀行）の頭取に就任し、以降、多くの地方銀行設立、東京ガス、日本郵船、東京海上保険、王子製紙、東洋紡、サッポロビール、帝国ホテル、石川島播磨重工業、東京証券取引所、秩父セメント、等々、500以上の企業の設立に関わり“日本資本主義の父”と呼ばれた渋沢栄一が、銀行業を学んだフリュリ・エラールもアルフォンス・ド・ロスチャイルドの使用人でした。 「日本の法律は誰が作ったのか？」 1882年、伊藤博文らは明治憲法を作るために再びイギリスに渡りました。そのときロスチャイルドからユダヤ人憲法学者ルドルフ・フォン・グナイストとロレンツ・フォン・シュタインを紹介されています。こうしてグナイストらに学び、作られたのが明治憲法、そして近代日本というわけです。 「誰のために日本は戦争をしたのか？」 日本を太平洋戦争に導いた契機となったのが、1921年のワシントン軍縮会議でした。それ以来、日英同盟の廃棄、中国における排日思想の誘発、満州における張学良を使っての日本との紛争の惹起、満州事変への誘導などの手が打たれ、さらに中国共産党と連携して支那事変を起こさせ、蒋介石を指導援助して対日抗戦を継続させました。そして最終的には、石油禁輸によって日本を窮地に陥れ、ハル・ノートで真珠湾攻撃に追い込んだのです。 1921年から41年までの20年間の日米関係、日英関係を振り返ってみると、深い謀略が周到に張り巡らされていたことがわかります。しかも、日本国民の中にこれらの謀略の手先を務めた者たちがいました。 留学などの機会にキリスト教やフリーメーソン思想を吹き込まれた人々です。また、国内で培われていた共産主義者、社会主義者も一役買っていました。 「GHQによる洗脳」 日本は、戦後6年間の占領によって根本的に変えられてしまいました。 GHQ の労働課長であった T ・コーエンは「日本の革命占領政策は、日本民族のフリーメーソン化、家庭の崩壊、世代間の断絶、国民の無気力化に眼目をおいた」と語っています。特に効果を発揮したのが“3S政策”で、国民をスポーツ・セックス・スクリーン(テレビや音楽を含む)に夢中にさせ、政治に関心を向けさせない愚民化政策です。 皇室もその力を削がれ、大部分の皇族は一般人となり、華族制度は解消され、財産税の無差別な適用によって皇室から財閥、市井の金持ちにいたるまで、日清戦争以降に中国やアジア諸国から収奪した莫大な財貨を没収されました。 結果的に、日本はアレッサンドロ・ヴァリニャーノが期待した役割を果たした挙句、“鳶に油揚げを攫われた”のです。 「第二次世界大戦はシナリオが用意されていた」 米国を第二次大戦に参戦させるため、日本に真珠湾攻撃を仕掛けさせる画策をしたのは、実はロスチャイルド人脈に支配された英国でした。 1939年にジェラルド・Ｐ・ナイ上院議員は、上院の演説で、英国で出版された『次なる戦争におけるプロパガンダ』という本について言及しています。 「しばらくの間、合衆国がどちら側につくかはきわどいところであったが、最終的にはわれわれ（英国）のプロパガンダに分があった。（中略）アメリカに外部の争いで再び武器を取らせるには、決定的な脅威を与えなければならない。プロパガンダによって、すべての国民にはっきりとそれとわかる脅威を。（中略）もし日本を戦争に巻き込むことができれば、当然のことながら相当やりやすくなるであろう。そうすればこれ以上揺さぶりをかけなくても、アメリカを引き込むことができる。」 当時の米国大統領フランクリン・D・ルーズベルトを裏で操っていたとされるのが、バーナード・バルークとヘンリー・モーゲンソーJr.ら国際金融資本家と国際共産主義者たちでした。 「ウォール街 伝説の相場師」と呼ばれるバルークは、ウッドロー・ウィルソンを見出し、選挙資金を調達し大統領に当選させ、その後、ハウス大佐と共にウィルソンを扇動して第一次世界大戦へ参戦させたとされる人物です。 第一次世界大戦時には自ら戦時生産局長官となり、軍需工場のすべてを掌握し、軍事予算から膨大な利益を得ました。ウィルソン以降も、ハーディング、クーリッジ、フーバー、ルーズベルト、トルーマンと６人の大統領顧問として活躍しました。さて、このバルークは、シフ家やウォーバーグ家と同じようにフランクフルトのゲットー時代からロスチャイルド家と類縁関係にありました。 ルーズベルト政権時の連邦農業局長、連邦信用局長、財務次官、財務長官。トルーマン政権時の財務長官を務めたヘンリー・モーゲンソーJr.は、大統領の懐刀として、また昔からの友人として、ルーズベルトに助言を与え、政策を立てていました。 戦後、日本とドイツから広大な領土を取り上げたうえに、苛酷な賠償請求まで課したモーゲンソープランの提唱者です。モーゲンソーJr.の父親は、ロスチャイルドの血族の銀行家ゴールドスミス一族。母親は、ロスチャイルドの血族の鉱山王グッゲンハイム財閥の出身でした。 「為替変動という詐欺」 第二次大戦後、世界の植民地はすべて解放されたように見えます。しかし、植民地の体制を軍事・政治から商業・金融に移しただけに過ぎませんでした。直接統治という方式は、怒りに目覚めた民衆の反乱が起こり、それを鎮圧するために非常に高いコストがかかるからです。 かつての植民地は発展途上国と呼ばれ、開発のために融資を受け、その債務返済のために「構造改革」を迫られ、その資源は多国籍企業によって押さえ、結局は安価な資源の供給地のままに置かれました。 一方、日本はアメリカから資金と技術とノウハウの提供を受けて、軍事の面ではアメリカに依存し、経済大国となりました。戦後の世界の産業構造を大まかな視点で見てみますと、途上国が資源を供給し、日本が生産し、アメリカが買うという構造になりました。当然、アメリカの対日貿易赤字が拡大し、それを是正するため、1985年のプラザ合意で「ドル安・円高」政策が取られます。これにより急激な円高が進行。1ドル240円前後だった為替相場が、数年で1ドル120円台にまでなりました。 米国から見れば、この為替変動によって赤字を半分返済したようなものです。日本政府は、円高による打撃を受けた輸出業界を救済するため、金融緩和を実施しました。この時ダブついたお金が投機を加熱。特に株と土地への投資が盛んになり、バブルが発生します。 「金融資本主義に弄ばれる日本」 平成14年度の「経済財政白書」によると、バブルが崩壊した1990年以降、土地と株式の資産価格が大幅に低下し、日本全体で累計1158兆円のキャピタル・ロス（保有損）が生じたと試算されています。実に毎年100兆円もの資産が日本から消えてなくなっていたのです。 バブルが発生する直前から崩壊する直前まで日銀総裁を勤めたのは澄田智氏でした。日本経済を不良債権づくしにし、金融自由化を行なって「アメリカ金融界の日本上陸」を許し、バブル崩壊後に格安となった株券を外資に買占められる状況を作り出した澄田氏は、なぜか日銀総裁退任後、すぐにロスチャイルド系投資銀行ラザール・フレールの顧問に就任しています。 バブル崩壊後の苦境に立っても、「お人良し国家」日本は、消費ばかりして借金漬けの米国経済を支え続けてきました。貿易黒字によって蓄えたドルで米国債を買うので、ドルは結局アメリカに還流していきます。日本が購入した米国債は、安全保障との名目で米財務省が保管しており、大量の米国債を売るには米国政府の許可が必要となるそうです。もちろん、それを米国政府が許可するとは思えません。さらに、もし市場に売りに出したとして、この莫大な米国債を買える人物・機関が存在しません。万一いたとしても、莫大な米国債を市場に放出した時点で、価値が暴落します。つまり、米国債は売らない＝売れないことを前提にその価値を維持しているものに過ぎません。 また、日銀の超低金利政策によって、ほとんど資金調達コストをかけずに原資を手に入れ、それによって投資銀行が次々と諸外国の企業を買収し、ダメな部分は切り捨てて、伸ばせる部分だけを伸ばし、株価上げてから売り払います。 代表的な例をあげましょう。 新生銀行の前身である日本長期信用銀行は1998年に破綻し、政府が一時国有化。債務の約9割のカットをしたうえで投資ファンドのリップルウッドへ売却されました。日本政府が特別公的管理期間中に投じた公金は約8兆円。それに対しリップルウッドが要した経費は、10億円だけです。約8兆円という巨額な公金が投じられた銀行を、自己資本10億円と投資家から集めた1200億円、合計1210億円で買収。そして5年4ヶ月後に新生銀行は上場し、リップルウッドは2500億円もの利益を得たといいます。また、2005年1月の2次売却で再び約2900億円の利益を得ました。合計5400億円を超える利益です。このときリップルウッドを率いてきたのが、ラザール・フレールのティモシー・コリンズやゴールドマン・サックスのクリストファー・フラワーズでした。共にロスチャイルド系銀行で育てられた人物です。 ライブドアや村上ファンドを背後から操ったリーマン・ブラザースも、 ジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会と1977年に合併したロスチャイルド系投資銀行です。小泉政権が誕生して三年間で、銀行の90％、製造業の70％、そして流通、食糧、土木建築、都内のホテルのほとんども外資の傘下に組み入れられました。 「獲物は太らせてから食べる」 1993年の宮沢喜一首相とビル・クリントン大統領との会談以来、日本の政策は米国より出される『年次改革要望書』に沿っておこなわれてきました。クリントン政権の財務長官ロバート・ルービンは、ゴールドマン・サックスの共同会長を務めていた人物です。ロバート・ルービンを裏で支えていたのが、アジア通貨危機を演出した人物として世界的に有名な投機家ジョージ・ソロス。ハンガリーから単身ロンドンに出てきたソロスを名門「ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス」に入学させ面倒を見てきたのが、ロスチャイルドでした。 与党が推進する「規制緩和」や「構造改革」は、米国が戦後じっくりと育て、豊かな実を稔らせた日本から収穫するためにおこなわれているものと言っても過言ではないでしょう。 かつてのキリシタンや維新の志士、フリーメーソンの役割を果たしたのは、米国に留学して新自由主義経済を学んできた学者や官僚、金融ビジネスマンたちでした。日本企業を買い漁っているゴールドマン・サックス、リーマン・ブラザース、リップルウッド、シティバンク、メリルリンチ、ソロモン・ブラザーズ、モルガン・スタンレー等が、いずれもFRBを支配しているロスチャイルド、モルガン、ロックフェラーの金融財閥連合の系列企業であることから、誰が日本を買い占め、収奪しているのか、明らかではないでしょうか？ 「反中国、反韓国、反北朝鮮は、すべてマスコミを利用した洗脳である」 また、小泉政権時より盛んに中国の脅威が喧伝され、日本では「反中」が叫ばれ、逆に中国では「反日」が叫ばれてきましたが、その背後にはCIAの工作員による暗躍があるようです。 現在、日本が強引なほど憲法改正に向けて、また軍拡に向けて動き出しているのは、アレッサンドロ・ヴァリニャーノの時代から日本の“位置づけ”が変わっていないことを想起させます。歴史的にみて、覇権が移動する時には必ず戦争が伴いました。このままいけば、現在の覇権国家アメリカと次世代の覇権国候補・中国の衝突は避けがたいものとなるでしょう。その時、日本人は「愛国」の美名のもと、米国の手先として戦場に送られるかもしれません。
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2014年5月13日火曜日
明日はムー度満点LIVE VOl.4。ゲストはヤングジャンプ元編集長の角南攻さん（ムーで連載中）
明日は月１回のムー度満点LIVE@新宿ネイキッドロフトです。2014.05.14(水) OPEN 18:30 START 19:30明日のゲストは月刊ムーで「超能力研究室」を連載中の角南攻さん。少年ジャンプ創刊時の編集者でジャンプ名付けの親であり、ヤングジャンプの元編集長です。歴代で最もマンガ雑誌を売った伝説の人です。「トイレット博士」のスナミ先生、「ハレンチ学園」のヒゲゴジラです。この方がオカルトにめちゃくちゃ詳しいんですよ！超能力者の秋山眞人さんとヤンジャンの取材で、アメリカはもちろん、中国
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2014年5月12日月曜日
ニコニコ生放送タイムシフトで「矢追純一×清田益章×三上丈晴」トークライブ放送中！
昨日はトークライブ「矢追純一×清田益章×三上丈晴」にご来場、ニコニコ生放送ご視聴いただきまして、ありがとうございましたm(_ _)m矢追純一さんのSEヒーリングと清田益章さんのスプーン切りというW超常現象の場に立ち会うことが出来てハッピーでした。現在ニコニコ動画の方でタイムシフト放送をしておりますので、ご興味のある方はぜひ。http://ift.tt/Qy5EZe
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2014年5月9日金曜日
ムーの最新号の特集は「天皇の金塊」
次回の「ムー度満点LIVE」は来週水曜日5/14@新宿ネイキッドロフト。ムーの基礎知識6月号になります。ムーの最新号の特集は「天皇の金塊」。南朝と北朝と天皇が二人並び立った時代があり、その後南朝は消滅したと歴史の教科書で教えていますが、実は脈々と皇統を守り続けていた二人の天皇。歴史から隠された南朝の天皇とその金塊。その金塊によって明治時代以降の日本の歴史がどのように急展開して行ったのか？そのあたりの話を三上編集長にじっくり聞いてみたいと思います。ゲストはもとヤングジャンプの編集長で、現在ムーで「
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ムー度満点LIVE Vol.4は4/14（水）ゲストは月刊ムーで「超能力研究室」を連載中の角南攻
ムー度満点LIVE Vol.3の映像をyoutubeにUPしました。三上編集長が作詞したテーマ曲「ランデ・ムー」その歌詞のにあるヴリルヤの謎解きがありますよ！教えてブリルヤ♪http://ift.tt/1ssrStQ Vol.4は4/14（水）新宿・ネイキッドロフト。ゲストは月刊ムーで「超能力研究室」を連載中の元ヤングジャンプ編集長・角南攻、トイレット博士のスナミ先生です！http://ift.tt/1pQPQ4i
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2014年5月8日木曜日
ムー度満点LIVEの映像で予習して週末日曜日は「矢追純一×清田益章×三上丈晴」トークライブへ
先日のムー度満点LIVEのゲストは超能力者の清田益章さんでした。清田さんは哲学者でした。「念ずる」とはfどういう状態なのか？70年代にテレビで見たスプーン曲げ。実際に現場で見ると空気感がまったく違いました。清田さんの心とスプーンの間の空間に何か変化が起きているような緊張感がありました。今週の日曜日には、その清田さんに矢追純一さんがさらに加わって、超常現象について語り尽くしていただきます。「矢追純一×清田益章×三上丈晴」トークライブ＠五反田・ゲンロンカフェ2014年5月11日（日）15:00チケッ
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2014年5月6日火曜日
ユダヤ世界帝国の日本侵略戦略 列島支配を目論む「陰の帝国」を暴く!! 太田竜 日本文芸社 １９９２年刊 「“大東亜戦争”の実態は対ユダヤ戦争だった」 昭和１６年（１９４１）１２月８日の対米英開戦の詔勅では、この戦争の目的がすこしもわからない。日本は戦争をやりたくなかったのに、米英に経済封鎖され、万やむをえず、戦わざるをえない立場に追い詰められたとしか、そこには記されていない。 すでに日露戦争終結直後に、ユダヤ・フリーメーソンは、日本を次の「仮想敵国」と定めた。この対日戦の戦争目的は、はっきりしている。日本をアジア・中国大陸から追い払い、中国をユダヤが直接占領することである。こんな程度のことを見抜くのに、たいした知恵も必要としないはずだが、当時の日本国家の中心には、幣原喜重郎に代表されるようなユダヤの工作員がしっかりと植え込まれていた。 ユダヤは何重もの周到な対日戦略をたて、着々と布石を進めた。そしてその一石ごとに、日本は攪乱され、挑発され、全世界に醜態をさらし、ユダヤの思うツボにはまり込んでいったのだ。 なかでも、ユダヤの会心の一手は、蒋介石、宋美齢など中国国民党政権の中枢部をフリーメーソンに取り込み、この蒋政権を使って反日・抗日・侮日キャンペーンを展開させたことであろう。 この謀略に日本はまんまと引っかかり、中国大陸での泥沼戦争に引きずり込まれた。日中を戦わせ、両国を消耗させ、その隙に東アジアをユダヤが占領するという大作戦の第一波が、日清戦争である。 さすがに勝海舟は、ある程度その真相を見抜いていたようで、当時、日清戦争に反対している。しかし、この戦争に勝って、日本国民は舞いあがってしまった。中国人を蔑視する態度が民衆の間にも広がっている。このときすでに、日本はユダヤの罠にはまり込んだことになる。 それからあとは、有頂天になった日本人を煽動し、挑発して、より深くユダヤの仕掛けた罠に追い込んでゆくだけだ。昭和１６年の「日米交渉」は、ユダヤにとっては３０年にわたる対日謀略の、いわば最後の詰めにすぎない。つまり、このときの日本のほんとうの敵、戦争相手は、ユダヤの陰の世界政府であったのだ。そして、ごくわずかな先覚者を除き、日本人はその事実を知らなかった。 敵を知り己を知れば百戦危うからず（孫子）というが、日本は肝腎の敵を知らずに戦争に巻き込まれたのだから、百戦百敗の運命は避けられない。 敗戦とともに、日本人のユダヤ化がはじまる。天皇の終戦の詔勅で日本は連合軍に降伏したが、「国体護持」を叫んで軍の一部は戦争継続を企図している。はたして敗戦後、日本の「国体」は「護持」されたのだろうか？ ユダヤは日本のいわゆる「国体」について、十二分に研究し、知り尽くしている。そのうえで占領政策が立案され、そして実行に移された。それに反し、日本民族の側は、敵＝占領軍＝ユダヤの正体を何も知らないのだ。したがって、敵の意図、敵は日本をどう処理しようとするかの状況把握ができないのだ。 つまり、ユダヤと日本の情報量のギャップ（ユダヤの対日情報力を百とすれば、日本の対ユダヤ情報力は限りなく零に近い）が、敗戦時に潰滅的な結果を日本民族に与えることになってしまったのだ。 ユダヤ占領軍が第一に狙ったことは、日本人のすべての民族的伝統、民族の神話、歴史、道徳を破壊することだが、そんなことを占領軍が直接やったのではうまくゆかない。彼らは、すでに大正デモクラシー期に日本のなかに植えつけておいたリベラリストと、親ユダヤ的キリスト教徒、それから左翼（特に共産主義者）を使ってそれをやらせた。日本民族を分断し、日本人自身が日本の民族的伝統を解体、抹殺するような仕掛けがつくられたのである。 昭和２０年１２月、占領軍は神道指令を出して日本の国家と神道の関係を切断させ、さらに２１年元旦の天皇詔勅（人間天皇宣言と通称される）では、天皇の地位が神話に基づくものでないと明言させた。 この詔勅によってユダヤは、じつは日本民族の生命線に致命的な一撃を与えてしまったのだが、この文章は前述したヘンダーソン中佐の指示に基づき、フリーメーソン会員である幣原首相によって、英文で起草されて、マッカーサー元帥の承認を得てのちに、日本語に翻訳されて公布されたものであって、昭和天皇の意思など表現していない。 右翼・民族派・国粋主義者も、児玉誉志夫以下、ユダヤ占領軍に魂を売り渡した。 占領軍は数十万人の指導層を、「侵略戦争協力者」として公職追放処分にしたが、代りに共産党を“育成”してユダヤのための情報提供に精を出させた。 つまり、敗戦と同時に、日本国中がユダヤ（米英あるいはソ連）に国を売る売国奴の一大軍団で充満するようなことになってしまったのだ。 そのしめくくりが、昭和２１年から２３年まで実施された「東京裁判」であった。 ★戦前の日本では、フリーメーソンの裏にいる“ユダヤ”についての研究が進められていたようですが、そのような“反ユダヤ”的な研究に関わっていた人物のリストは、あらゆるところに植え込まれていたエージェント（内通者）たちを通じて“ユダヤ”の知るところとなり、戦後は“戦犯”として血祭りにあげられてしまったのです。その最たる人物が東條英機でした。 軍の中枢にいて最も“反ユダヤ”的な思想を持つこの“危険人物”を戦犯に仕立て上げるために、開戦が避けられなくなりつつある情勢のもとで、東條英機の首相就任が画策されたのです。戦後、戦勝国が勝手につくった法律によって、東條英機は「共同謀議」という不可思議な罪状で処刑されました。戦後教育を受けた私たちは、東條英機をヒトラーに匹敵する戦争犯罪人と思わされてしまっていますが、真実は「世界支配層（＝ユダヤ）にたてついた人物」ということだったのです。 さらに、彼らにとって「許し難い連中」は戦後の公職追放によって一掃され、その代わりにエージェントを務めてくれた人物たちがあらゆる重要ポストにつくことになりました。
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2014年5月5日月曜日
5月4日に投稿したなう
飛鳥昭雄の飛鳥塾さんの投稿したなう『第7回通信講座コース教材が完成しました！』 http://amba.to/1q2YKM95/4 17:30>>もっと見る
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2014年5月3日土曜日
第7回通信講座コース教材が完成しました！
お待たせしました！通信講座コース・第7回地球史②「ノアの洪水とマンモス絶滅」(全球水没とポールシフト)の教材が完成しました。連休明けに発送します。お申し込みは、ワンダーショップまで。http://ift.tt/1lO9ybF
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2014年5月2日金曜日
5月1日に投稿したなう
飛鳥昭雄の飛鳥塾さんの投稿したなう『飛鳥塾第７回地球史②「ノアーの洪水とマンモス絶滅／全球水没とポールシフト」のサンプル動画公開中！』 http://amba.to/1rHClPQ5/1 13:35>>もっと見る
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2014年5月1日木曜日
飛鳥塾第７回地球史②「ノアーの洪水とマンモス絶滅／全球水没とポールシフト」のサンプル動画公開中！
ただ今、飛鳥塾第７回地球史②「ノアーの洪水とマンモス絶滅／全球水没とポールシフト」の編集中です。まずはサンプル版を公開します。http://ift.tt/1iFGSNj
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