2013年12月30日月曜日
2013年12月29日日曜日
2013年12月28日土曜日
2013年12月22日日曜日
「我が国における予防接種の歴史」を振り返ると、強制的な予防接種が始まったのは1948年。日本が敗戦してGHQに占領統治されていた真っ只中。1948年生まれの人は、ナチュラル・ボーン・ワクチン・ベイビー元年ですから、現在65歳の団塊世代。団塊の世代が産んだ子供たちが現在30代後半から40代前半の団塊Jr.世代。 陰謀論で噂されている人口削減計画にワクチンが利用されているとすれば、団塊世代以降のすべての日本人の生殖機能に影響が及び、団塊Jr.より若い人は生まれながらにして遺伝的に何らかの影響を受けている事になる。信じるか信じないかはあなた次第ということになりますが、少子化の研究対象としては興味深いですね。 1798年 Edward Jenner天然痘予防のため牛痘種痘法を発表 1849年 長崎に痘苗到着。日本の種痘始まる 1876年 天然痘予防規則 1885年 種痘施術心得書 1897年 伝染病予防法 1910年 種痘法 1938年頃 ＢＣＧ（法的な規定なし） 1948年 予防接種法制定（義務接種、罰則あり）。対象疾患：痘瘡、ジフテリア、腸チフス、パラチフス、発疹チフス、コレラ、百日咳、結核、ペスト、猩紅熱、インフルエンザ、ワイル病の１２疾患 1951年 結核予防法 1954年 日本脳炎ワクチン勧奨接種 1958年 予防接種法改正（対象疾患から猩紅熱を削除） 百日咳・ジフテリア混合ワクチンの使用、学校保健法制定 1960年 ポリオ不活化ワクチン勧奨接種 1961年 ポリオ大流行に対し生ワクチン緊急投与 1962年 インフルエンザワクチンが勧奨接種に組み入れられ、集団接種始まる 1964年 ポリオ生ワクチン定期接種となる 1965年 高度精製日本脳炎ワクチンの使用 1966年 不活化・生ワクチン併用の麻疹ワクチン開始 1967年 ＢＣＧが管針法（スタンプ式）となる。インフルエンザワクチンの接種年齢を３歳以上との勧告 1968年 百日咳・ジフテリア・破傷風混合ワクチン（三混ワクチン）定期接種 1969年 麻疹ワクチンが弱毒生ワクチン単独接種法に切り替わる 1970年 腸チフス、パラチフスワクチンの中止。種痘禍（種痘に対する事故に対し、国の責任を求める動き） 1972年 インフルエンザワクチンがＨＡワクチンに切り替えられる 1975年 百日咳ワクチンを含むワクチン接種の一時中止、そして再開 1976年 予防接種法改正 定期接種：種痘、ポリオ、百日咳、ジフテリア、麻疹(78)、風疹(77) 臨時接種：インフルエンザ、日本脳炎、ワイル病、コレラ（緊急時） 健康被害救済制度、市町村長が責任者 種痘定期接種の中止 1977年 風疹定期接種（中学生女子）の開始 1978年 麻疹定期接種（はじめての個別接種）の開始 1980年 ポリオ生ワクチン投与法の変更（ドロッパー）。ＷＨＯ痘瘡根絶宣言、種痘定期接種の廃止 1981年 おたふくかぜ生ワクチン（任意接種）の開始。改良ＤＰＴ三混ワクチンへの切り替え（百日咳ワクチンの改良） 1982年 ＢＣＧ中学２年からを中学１年に変更 1986年 Ｂ型肝炎母子感染防止事業による接種開始 1987年 水痘生ワクチン市販インフルエンザワクチン接種率の著減 1989年 ＭＭＲワクチン導入 ＭＭＲワクチン接種後の無菌性髄膜炎が問題になる 1993年 ＭＭＲワクチン中止 1994年 生ワクチンのゼラチンアレルギーが問題視され始める予防接種法改正 義務→勧奨（努力）、集団→個別、予診の強化 定期接種：百日咳、ジフテリア、破傷風、ポリオ、麻疹、風疹、日本脳炎の７疾患 インフルエンザを任意予防接種 風疹接種時期が生後12～90月未満の男女と風疹未罹患の中学生男女（中学生男女への接種は03年09月30日までの経過措置） 1998年 「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症新法）制定（９９年４月施行） 伝染病予防法、性病予防法、ＡＩＤＳ予防法廃止 2001年 予防接種法改正 対象疾病を一類と二類（高齢者のインフルエンザ）に分けられる 2002年 結核予防法施行令改正（０３年４月施行） 小１・中１のツ反、ＢＣＧ再接種廃止 2003年 風疹予防接種経過措置終了（1979.4.2～1987.10.1生まれの未罹患者） 感染症新法の一部改正に伴い、予防接種法一類疾病に痘瘡追加
via ワンダー･チャンネル http://www.facebook.com/pages/p/301371680008837
「我が国における予防接種の歴史」を振り返ると、強制的な予防接種が始まったのは１９４８年。日本が敗戦してGHQに占領統治されていた真っ只中。 １９４８年生まれの人は、ナチュラル・ボーン・ワクチン・ベイビー元年ですから、現在65歳の団塊世代。団塊の世代が産んだ子供たちが現在30代後半から40代前半の団塊Jr.世代。 陰謀論で噂されている人口削減計画にワクチンが利用されているとすれば、団塊世代以降のすべての日本人の生殖機能に影響が及び、団塊Jr.より若い人は生まれながらにして遺伝的に何らかの影響を受けている事になる。信じるか信じないかはあなた次第ということになりますが、少子化の研究対象としては興味深いですね。 １７９８年 Edward Jenner天然痘予防のため牛痘種痘法を発表１８４９年 長崎に痘苗到着。日本の種痘始まる１８７６年 天然痘予防規則 １８８５年 種痘施術心得書１８９７年 伝染病予防法１９１０年 種痘法１９３８年頃 ＢＣＧ（法的な規定なし）１９４８年 予防接種法制定（義務接種、罰則あり） 対象疾患：痘瘡、ジフテリア、腸チフス、パラチフス、発疹チフス、コレラ、百日咳、結核、ペスト、猩紅熱、インフルエンザ、 ワイル病の１２疾患１９５１年 結核予防法 １９５４年 日本脳炎ワクチン勧奨接種１９５８年 予防接種法改正（対象疾患から猩紅熱を削除） 百日咳・ジフテリア混合ワクチンの使用、学校保健法制定 １９６０年 ポリオ不活化ワクチン勧奨接種１９６１年 ポリオ大流行に対し生ワクチン緊急投与１９６２年 インフルエンザワクチンが勧奨接種に組み入れられ、集団接種始まる １９６４年 ポリオ生ワクチン定期接種となる １９６５年 高度精製日本脳炎ワクチンの使用１９６６年 不活化・生ワクチン併用の麻疹ワクチン開始１９６７年 ＢＣＧが管針法（スタンプ式）となる インフルエンザワクチンの接種年齢を３歳以上との勧告１９６８年 百日咳・ジフテリア・破傷風混合ワクチン（三混ワクチン）定期接種１９６９年 麻疹ワクチンが弱毒生ワクチン単独接種法に切り替わる１９７０年 腸チフス、パラチフスワクチンの中止 種痘禍（種痘に対する事故に対し、国の責任を求める動き）１９７２年 インフルエンザワクチンがＨＡワクチンに切り替えられる １９７５年 百日咳ワクチンを含むワクチン接種の一時中止、そして再開１９７６年 予防接種法改正 定期接種：種痘、ポリオ、百日咳、ジフテリア、麻疹(78)、風疹(77) 臨時接種：インフルエンザ、日本脳炎、ワイル病、コレラ（緊急時） 健康被害救済制度、市町村長が責任者 種痘定期接種の中止 １９７７年 風疹定期接種（中学生女子）の開始１９７８年 麻疹定期接種（はじめての個別接種）の開始１９８０年 ポリオ生ワクチン投与法の変更（ドロッパー） ＷＨＯ痘瘡根絶宣言、種痘定期接種の廃止１９８１年 おたふくかぜ生ワクチン（任意接種）の開始 改良ＤＰＴ三混ワクチンへの切り替え（百日咳ワクチンの改良） １９８２年 ＢＣＧ中学２年からを中学１年に変更 １９８６年 Ｂ型肝炎母子感染防止事業による接種開始１９８７年 水痘生ワクチン市販インフルエンザワクチン接種率の著減 １９８９年 ＭＭＲワクチン導入 ＭＭＲワクチン接種後の無菌性髄膜炎が問題になる１９９３年 ＭＭＲワクチン中止１９９４年 生ワクチンのゼラチンアレルギーが問題視され始める予防接種法改正 義務→勧奨（努力）、集団→個別、予診の強化 定期接種：百日咳、ジフテリア、破傷風、ポリオ、麻疹、風疹、日本脳炎の７疾患 インフルエンザを任意予防接種 風疹接種時期が生後12～90月未満の男女と風疹未罹患の中学生男女（中学生男女への接種は０３年９月３０日までの経過措置） １９９８年 「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症新法）制定（９９年４月施行） 伝染病予防法、性病予防法、ＡＩＤＳ予防法廃止２００１年 予防接種法改正 対象疾病を一類と二類（高齢者のインフルエンザ）に分けられる ２００２年 結核予防法施行令改正（０３年４月施行） 小１・中１のツ反、ＢＣＧ再接種廃止 ２００３年 風疹予防接種経過措置終了（1979.4.2～1987.10.1生まれの未罹患者） 感染症新法の一部改正に伴い、予防接種法一類疾病に痘瘡追加
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2013年12月8日日曜日
2013年12月2日月曜日
「チェコ・リポート」 チェコスロバキアで1990年に行われた実験です。 健康な喫煙男子6300人をくじ引きで2グループに分けて、以下のような実験をしました。 Aは『検査群』・・・年2回の肺がん検診を3年続けて受ける。 Bは『放置群』・・・検査を受けない。 ※検査内容は、胸部エックス線写真と喀痰細胞診（顕微鏡で痰の中のがん細胞を顕微鏡で見る） この3年間の観察終了後、その後の健康チェックのため、さらに3年間、全員に年1回ずつの胸部エックス線検査を受けてもらい両者の肺がん発生率を比較しました。 ①肺ガン発生数 ： A 108人 B 82人 肺がん検診を受けたAの方が、多く肺ガンを発病している。 発ガン率 1.32倍 ②肺ガン死亡率 ： A 64人 B 47人 検診を受けたAの方が、多く肺がんで死んでいる。 死亡率 1.36倍 ③総死亡率 ： A 341人 B 293人 検診を受けたAの方が、総死亡率も高い。 総死亡率 1.16倍 検診を受けていたAの『検査群』グループの方が多く肺がんになり、より多く肺がんで死んでおあり、さらに総死亡率も高かったという実験結果が出たのです。 この「チェコ・リポート」に対して、世界中のガン専門医や製薬メーカーは反論し、日本の専門家にも何かの間違いだと一笑されたようですが、同じ頃に、東ドイツとアメリカ、フランスでも同様の大規模調査がおこなわれ、まったく同じような結果が出てしまい、やがてこの実験結果は闇に葬られてしまいました。 検査や検診を受けることで、確実に発ガン率も死亡率も高くなるという事実です。
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